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医療系アプリ 医療費節約効果は3390億円 米系コンサル試算
2018-07-06
スマートフォンなどで医療系アプリを使うと、国内で推定3390億円の医療費削減効果が得られるとの調査結果を、米医薬コンサルティング企業ＩＱＶＩＡの日本法人がまとめた。医療系アプリは世界で2013年に６万6000種類だったのが、現在は31万超の種類がある。膨張する医療費に歯止めをかける手段としてアプリの有用性が示された格好だ。
医療系アプリは、モバイル端末に入れることで患者の活動や疾患状況をモニタリングしたり、治療に活用できたりするもの。消費カロリーをチェックする簡単なものから、血糖値や血圧を測る機器と連動させて使うものなど様々なものがある。
ＩＱＶＩＡでは、海外でアプリによる治療効果が論文などで証明されている治療領域を５つ選び、入院率や入院日数がどれだけ削減できているかなどのデータから、医療費の削減額を計算した。
その結果、５領域の平均で0.8％の医療費削減効果があった。これを国民医療費の約42兆円に当てはめ、3390億円の削減が可能と試算した。
選んだ５領域は糖尿病予防、糖尿病管理、気管支ぜんそく、肺リハビリテーション、心臓リハビリテーション。特に糖尿病管理領域の削減幅が大きく２％以上あった。糖尿病は悪化すれば高額な医療費がかかる人工透析が必要となる。アプリで服薬などがきちんと管理されることで悪化に歯止めがかかり、特に費用対効果が高くなるようだ。
同様に英国では約20億ポンド（2900億円）、米国では約460億ドル（５兆円）の削減効果があるとの試算も出している。
米食品医薬品局（ＦＤＡ）で薬事承認されたアプリも16年時点で200種類以上ある。日本でも薬事承認を念頭に置いた医療系アプリの開発が進んでいる。患者の健康維持や医療費抑制のための有効なツールとして、今後利用が活発化しそうだ。
出所：日本経済新聞
URL：https://www.nikkei.com/article/DGXMZO32663010V00C18A7916M00/